社内研修は、社員の能力やモチベーションを高めるために重要な取り組みですが、その効果は研修の種類や選び方によって大きく変わります。そこで、どのように社内研修を選ぶかが重要です。
社内研修の種類は大きく分けて、オンライン研修、オフライン研修、OJT（実務訓練）の3つに分類でき、それぞれにメリットやデメリットがありますが、最適な研修は対象者のレベルや目的に応じて決める必要があります。
例えば、初心者や基礎知識の習得を目指す場合はオンライン研修がおすすめですが、応用力やコミュニケーション力の向上を目指す場合はオフライン研修やOJTが効果的です。
そこで今回は、社内研修の種類と選び方や、対象者や目的ごとの効果的なやり方も解説します。これから社内研修を実施する方はもちろん、自社研修の見直しをお考えの方も、ぜひ参考にしてください。
社内研修とは、自社の従業員が講師となって、社員に知識やスキルを教えることです。
社内研修の目的は、以下のようなものがあります。
社内研修は、VUCA（予測が困難な状態）時代に対応できる人材を育成するための施策として、より重要性が高まっています。
社内研修には、階層別研修や職種別研修、テーマ別研修などの種類があります。それぞれの研修にはメリットやデメリットがあるため、目的や対象者に応じて適切に選択や実施することが、効果的な社内研修につながるでしょう。
また、社内研修を行う際には、目標設定やプログラム作成、受講スタイルの検討、受講者の主体性やフォローアップなどへの注意が必要です。
このように、社内研修は、社員の成長と組織の発展のために重要な取り組みとなっています。
社内研修には、さまざまな種類や方法がありますが、ここでは以下の3つの観点から解説していきます。
それぞれ解説します。
OJTとOFF-JTは、社内研修の代表的な方法です。それぞれの定義と特徴は以下のとおりです。
OJTとは、実際の業務を通して仕事の知識やスキルを習得するための研修方法です。
OJTでは、上司や先輩が指導者となり、部下に対して業務に必要な知識やスキルを指導していきます。
OJTのメリットは、実践的なスキルや知識を身につけることができ、その場でフィードバックを繰り返すため、参加者の成長が早いという点です。一方、OJTのデメリットは、指導者によって指導レベルや効果に差がでやすいため、教育担当者選びに注意する必要があるという点です。
OFF-JT（Off-the-Job Training）とは、仕事の現場を離れ、主にセミナーやロールプレイングなどの研修を行う方法です。
OFF-JTのメリットは、仕事の体系的な知識やノウハウを習得することで、仕事に必要なスキルを一定水準まで高められるところにあります。一方、OFF-JTのデメリットは、経済的コストが高いことや、仕事の実践を伴わないため、繰り返し実施しなければ知識やスキルが定着しにくいという点です。
このように、OJTとOFF-JTには、それぞれにメリットとデメリットがありますが、一方だけに偏らず、バランスよく組み合わせることが効果的な社内研修につながります。
例えば、接遇マナー研修を受講（OFF-JTによるインプット）した後に、実務のなかで接遇を実践しながら体で覚えていく（OJTによるアウトプット）ようなイメージです。
社内研修は、手法や対象、形式によって次の3つの種類に大別できます。
それぞれの内容と効果について解説します。
階層別研修とは、組織内の階層（管理職・一般社員・新入社員など）別に研修を行うやり方で、主に新入社員や新任の管理職など、新任社員を対象に実施するのが一般的です。
各階層ごとに求められる知識やスキルが異なるため、各階層によって細分化した研修を行うケースもあります。
階層別研修の効果は、以下のようになります。
会社のビジョンや方針、業務の基礎知識やスキル、ビジネスマナーなどを学び、社会人としての自覚や責任感を養うことができる。
自分の役割や目標を明確にし、自己管理や自己啓発の方法を学び、キャリアプランを描くことができる。
部下の育成やマネジメント、リーダーシップ、コミュニケーションなどを学び、組織の目標達成に貢献することができる。
職種別研修とは、営業、製造、人事、総務、広報などの職種ごとに必要なスキルや知識を習得するための研修で、企業の重要部署を中心に行うのが一般的です。
社内リソースだけで効果的な研修を実施できない場合は、社外コンサルタントなどの専門家を活用するケースも増えています。
職種別研修の効果は、以下のようになります。
営業戦略やノウハウ、交渉術やプレゼンテーションスキルなどを学び、売上や利益の向上につなげることができる。
製品の品質や安全性、生産性や効率性などを学び、製造現場の改善や問題解決に役立てることができる。
採用や育成、評価や報酬などの人事制度や手法を学び、人材の確保や活用に貢献することができる。
法律や会計、労務などの知識やスキルを学び、企業の運営や管理に必要な業務を円滑に行うことができる。
広報戦略やツール、メディア対応などを学び、企業のブランドやイメージを高めることができる。
テーマ別の研修とは、特定のスキルや知識を伸ばすことを目的として、そのテーマに沿った研修内容を実施するものです。
例えば、コミュニケーション研修、リーダーシップ研修、ロジカルシンキング研修などがあります。
テーマ別の研修の効果は、以下のようなものが挙げられます。
テーマ別の研修の内容は、テーマによって異なりますが、一般的には以下のような流れで行われます。
テーマ別の研修を効果的に実施するためには、以下のようなポイントに注意すると良いでしょう。
座学形式の研修は、研修講師が講義やプレゼンテーションを行い、受講者が聞くという形式です。
知識や理論の伝達に向いていますが、受動的な学習になりがちです。
座学形式の研修事例としては、コンプライアンス研修やロジカルシンキング研修などがあります。
ディスカッション形式の研修は、受講者同士が話し合いや意見交換を行う形式です。
コミュニケーションや問題解決のスキルの向上に向いていますが、ファシリテーターの役割が重要です。
ディスカッション形式の研修事例としては、コミュニケーション研修やチームビルディング研修などがあります。
ロールプレイング形式の研修は、受講者が実際の業務や場面を想定して役割を演じる形式です。
実践的なスキルやフィードバックの習得に向いていますが、受講者の恥ずかしさや抵抗感を克服する必要があります。
ロールプレイング形式の研修事例としては、営業研修やクレーム対応研修などがあります。
eラーニング形式の研修は、インターネットやPCなどのデバイスを使って学習する形式です。
時間や場所にとらわれずに学習できるというメリットがありますが、学習管理やモチベーションの維持が課題です。
eラーニング形式の研修事例としては、ビジネススキル研修やITスキル研修などがあります。
社内研修とは、社員のスキルや知識を向上させるために、企業が自ら企画・実施する教育活動のことです。
社内研修には、社員の能力開発やモチベーション向上、組織の成長に貢献するというメリットがあります。
社内研修の効果的な進め方は、以下のようなステップに分けられます。
研修の目的は、経営戦略や人材戦略、組織課題などに基づいて明確に設定する必要があります。
研修の方法は、研修の目的や内容に応じて、座学、ディスカッション、ロールプレイング、eラーニングなどの研修形式を選択する必要があります。
研修の企画や実施には、教育係や運営スタッフが必要です。
教育係は、研修の目的や内容、方法、評価などを決める役割を担います。一方、運営スタッフは、研修の日程や場所、参加者、資料、機材などを準備する役割を担います。
研修の予算は、研修の目的や内容、方法、規模などに応じて決める必要があります。
研修の予算には、研修講師の費用、研修会場の費用、研修資料の費用、研修機材の費用、交通費や宿泊費などが含まれます。
研修の参加者には、研修の目的や内容、方法、日程、場所、持ち物などを事前に通知する必要があります。
通知の方法は、メールやチャット、ポスターやパンフレットなどがあります。
通知の際には、参加者のモチベーションや期待を高める工夫をすると良いでしょう。
研修の実施には、研修のオープニング、本編、クロージングの三つのフェーズがあります。
研修のオープニングでは、研修の目的や流れ、ルールなどを説明し、参加者のアイスブレイクを行うことが重要です。
研修の本編では、研修の内容や方法に沿って、知識やスキルの学習や実践を行います。
研修のクロージングでは、研修のまとめや振り返り、アクションプランの作成などを行います。
研修のフィードバックは、研修の効果や改善点を把握するために行う必要があります。フィードバックの方法としては、アンケートやテスト、面談やグループディスカッションなどがあります。
フィードバックの結果は、研修の評価や改善に活用するとともに、参加者や教育係、運営スタッフ、経営層などと共有することが重要です。
社内研修の外部委託とは、研修会社やコンサルタントなどに研修の企画や実施を依頼することです。
社内研修の外部委託には、以下のようなメリットと注意点があります。
外部のプロによる研修では、自社にない知識やノウハウを学ぶことができます。
例えば、DXやAIなどの最新技術や、コミュニケーションやロジカルシンキングなどのビジネススキルなどがあります。
また、同業他社の事例や最善策を聞くこともできるでしょう。
外部に研修を委託すれば、研修の企画や準備、実施、評価などの業務を任せることができます。これにより、人事担当者は通常業務に集中できます。
また、研修の効果を測定するためのツールや方法を外部から学ぶことも可能です。
社員研修を外部委託する場合、厚生労働省が実施している人材開発支援助成金の対象になる可能性があります。
この助成金は、Off-JT（職場を離れた場所での研修）やOJT（職場での実践的な指導）などの研修に対して、一定の割合で費用を補助してくれます。
ただし、支給条件を満たす必要があるため、注意が必要です。
外部委託のデメリットは、研修の費用が高くなることです。
研修の内容や規模、期間、講師のレベルなどによって費用は異なりますが、一般的には、講師派遣の場合は1時間当たり2万円前後、社外セミナーの場合は1日当たり2万円/1人程度が相場です。
また、研修会場の費用や交通費、宿泊費なども発生する場合があります。
外部のプロに研修を任せると、研修の質は高くなりますが、研修が自社の社風やニーズに合わない可能性もあります。
例えば、自社の経営理念や方針、業務内容や課題などを十分に理解していない場合や、研修の目的や効果が明確でない場合などがあるでしょう。
このような場合、研修の成果が得られないだけでなく、社員のモチベーションや満足度も低下する恐れがあるため、注意が必要です。
外部委託の場合、研修会社の選定や契約内容の確認が必要です。
研修会社は多数存在し、研修の内容や方法、費用やサポート体制などもさまざまです。そのため、自社の研修目的や予算に合った研修会社を選ぶ必要があります。
また、契約内容には、研修の目的や内容、期間や規模、費用や支払い方法、キャンセル料や変更条件、効果測定やフォローアップなどの詳細を明記することが重要です。
このように、社内研修は、社員の能力やモチベーションを高めるために重要な取り組みです。
しかし、その効果は研修の種類や選び方によって大きく変わるため、どのように社内研修を選ぶかが重要となります。
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