社内研修の効果的な進め方|企業の課題解決に必要な社員教育のやり方を解説
企業の持続的な発展と成長には、経営戦略やビジネスモデルの構築が欠かせません。
そこで必要となるのが、経営者だけではなく、社員全体が企業の目的やビジョンを共有するための教育です。
優秀な社員を育てるためには、優秀な人材を採用して教育しなければなりません。そのためには、企業独自に優秀な社員を育てられる社内研修を内製化し、効率よく人材教育を行える体制を構築する必要があります。
しかし、優秀な人材を育成し確保し続けることは容易ではなく、自社で教育した人材が高い能力を身につけてから転職してしまうケースも少なくありません。
自社で活躍し続けてくれる優秀な人材を育てるためには、愛社精神の強い社員を育てる「質の高い社員研修」を体系的に行うことが必要です。
そこで今回は、人材育成でお悩みの方に、企業の課題解決に必要な社内研修のやり方を徹底解説します。ぜひ参考にしてください。
社内研修とは
社内研修とは、社員が業務を遂行する上で必要となる知識やスキルを教育するために行う研修で、目的や方法に応じていくつかの種類があります。
社内研修は、一般的に外部講師に委託せず、自社の社員が講師となって実施する研修のことを指します。
社内研修を内製化することで、社内のリソースにある程度の負担が生じますが、人材を指導する講師側にもメリットがあります。
それは人材の教育の経験を通じて、教育者自身が成長できることや、社員研修を成功させる中で愛社精神や社内風土を構築できる点です。
社内研修には、新入社員や中堅社員、管理職など、育成対象に応じたいくつかの種類があります。
また、社内で先輩などの指導を受けながら職場で業務研修を行う「OJT(On the Job Training)」や、職場を離れて能力開発に取り組む「Off-JT(Off the Job Training)」、自己啓発を意味する「SD(Self Development)」など、それぞれに考え方や手法が異なります。
社内研修と経営ビジョンの関係性
社内研修の目的は、社員を自社の成長と発展に貢献できる人材として教育することです。社員の能力を適材適所に開花させることで、業績の向上が期待できるでしょう。
ただし、その能力を向上させるための教育を行う前に、まず経営者が企業の経営ビジョンや目的を明確にしなければなりません。
なぜなら、企業によって顧客の対象(BtoBやBtoCなど)が異なり、また商品やサービスの販売方法も異なるからです。
消費財を販売する企業においては、ロングセラー商品や新しい商品の開発と販売戦略が重要となります。また、近年増えているサブスクリプション型のサービスを扱う企業では、LTV(顧客生涯価値)をどのように高めるかが重要なポイントです。
このように、自社にマッチした経営戦略や顧客のターゲット層を明確に設定し、利益と社会貢献を目的としたビジョンを明確にすることが社員教育にとって重要なポイントとなります。
経営者自身がしっかりとしたビジョンを持ち、そこから社員教育のステップを踏むことで、社員の育成と教育に関する長期的な計画を設定できるでしょう。
社内研修を実施する前に確認すべきポイント
人材育成はどの企業にとっても重要な課題である一方で、なかなか思うように教育が進まないといった声がよく聞かれます。
それは「本来人材の育成にあたるべき管理職が、日々の業務に追われて忙しい」ことや「リモートワークの導入により、社員同士のコミュニケーション機会が減少している」といった業務に関わる要因や「育成する側・される側の業務に対する意識や意欲の低下」などのリソースに関する原因があります。
そこで「人材育成」に取り組む際は、以下の7つのポイントを意識して取り組みましょう。
- ・目的を明確にする
- ・個々の考えを大切にする
- ・実践とサポートを強化する
- ・長期の育成計画を立案・実行する
- ・指導側の育成も行う
- ・社内全体で意識を共有する
- ・成長を可視化してPDCAを回す
それぞれを解説します。
目的を明確にする
まずは「社内研修」の目的を明確化することが重要です。
例えば、対象者が人材育成の最大の目的である「次世代リーダー」の場合は、リーダーに必要な要件を定義し、リーダーとして相応しい候補者を選ばなければなりません。
そして選ばれた人材は、次世代のリーダー候補としての意識を持って学びを得ることが大切です。
個々の考えを大切にする
いくら素晴らしい研修によって高い意識やスキルを身につけて現場に戻っても、いつの間にかそれまでの社内風土や慣習に流されいてしまい、成果を発揮できないといったことがよくあります。
そのような状態では、せっかく企業にとって大きな利益となるはずの社内研修が無駄になる可能性が高まります。
そこで、社員個々の自主性を大切にしながら会社が社員をバックアップし、しっかりと働く環境を守ることが大切です。
実践とサポートを強化する
人材育成を通じてさまざまな教育を受けた人材には、積極的に実践機会を設けることが大切です。
そして、経験の浅い人材には、現場の上司がしっかりとしたサポートを行うことが求められます。
このように、業務を行う現場での実践と人材をサポートする体制作りの強化も、人材育成の重要な施策の1つです。
長期の育成計画を立案・実行する
社内研修は、実施すればすぐに結果が出るものではありません。そこで、長期的な育成計画を立案・実行し、体系的な組織作りを進めることが大切です。
企業ごとに、それぞれの役職での役割は大きく異なるため、各人材に必要な要件を満たす社内研修を行いましょう。
指導側の育成も行う
企業が人材育成を行う際は、現役の管理職やOJTのトレーナーとなる中間管理職など、指導する側の育成にも取り組まなければなりません。
特に管理職や中間管理職にある人材が、現場の業務が多忙なことで、部下への人材教育ができないといった課題の克服は必須事項です。
そこで指導側の業務を減らしたりしながら人材育成の意義をしっかりと確認し、人材育成がおざなりにならないように注意しましょう。
社内全体で意識を共有する
人材育成は、社内の部署がそれぞれに連携して進めなければ、目標を達成できません。
まずは、社内全体で人材育成のミッションやビジョンを共有し、それを実現するための施策へ落とし込んでいきましょう。
成長を可視化してPDCAを回す
社内研修においては、教育を受けた人材の成長を可視化し、企業組織内でPDCAを回す体系的な取り組みが大切です。
近年は、人事評価や目標管理などを可視化する取り組みを進めている企業が増えており、社員の知識やスキルレベルを客観的かつ定量的に把握できるテストの導入も人気となっています。
社内研修のやり方と手順
ここでは、社内研修のやり方と手順を解説します。
社内研修は、以下の6つの手順で行いましょう。
- 自社の課題を明確にする
- 社内研修のゴールを設定する
- 社内研修の実行計画を策定する
- 社内研修の講師と実行チームを決める
- 社内研修実施までの準備を行う
- 社内研修後のフォロー体制を構築する
それぞれ解説します。
1.自社の課題を明確にする
まず最初に、自社にある課題を明確にして、社内研修でどのような人材を育成するのかを決めます。
社内研修の目的は、自社にある課題を解決できる人材を育成することです。
もし営業に注力しなければならない企業においては、営業リソースを徹底的に鍛えるのが目的となります。また、製造部門が弱い企業では、効率の良い生産体制の構築が必要です。
このように自社の課題を洗い出すことで、効果的な人材教育のための社内研修を実施できるようになります。
2.社内研修のゴールを設定する
社内研修のゴールとは、実施する研修が何を目的としているかで異なります。
先ほど例に挙げた営業リソースの強化の場合でも、営業チームの研修では「営業方法やインサイドセールスの強化、クロスセルやアップセルの仕方」などの、具体的な営業施策がメインの研修となるでしょう。
しかし、営業部門の管理職に対する研修では、営業スキルよりも営業リソースの管理が重要視されます。
このように、それぞれの社内研修に参加する社内リソースに対し、適切なゴールを設定することが大切です。
3.社内研修の実行計画を策定する
社内研修のゴールが決まれば、そのゴールに向けてどのようなプロセスで研修を行うかを決定します。
社内研修の対象者や研修の種類と実施方法、研修の実施時期や場所、研修に必要なモノや費用などを具体的に書き出し、スケジューリングしましょう。
4.社内研修の講師と実行チームを決める
具体的な計画案がまとまれば、実際に社内研修を行う実行チームと講師を決めましょう。
一般的には、各部署の部門長や、専門的な知識やスキルを持ったベテラン社員が講師を努めますが、これからリーダーとなる人材を抜擢するのも良い方法です。
いずれにせよ、人望の厚い人材を登用するのが成功のポイントです。
また、社内研修の事項チームを各部署に置くのは効率が悪いので、人事部などが部署を横断的に行うことをおすすめします。
5.社内研修実施までの準備を行う
社内研修の日程や講師、実行チームが決まれば、実施に向けた準備を進めていきます。
社内研修の場合には、ほとんどのスタッフが始めて講師や準備に当たるケースが多いため、しっかりと準備期間を設けましょう。
ここで重要なことは、研修のための準備ではなく、会社にとって必要な人材を教育するための準備であることを自覚することです。
社内研修は、研修を成功させることがゴールではありません。運営する側も、参加する側も、企業の課題を解決できる知識やスキルを身につけることが目的であることを確認しましょう。
6.社内研修後のフォロー体制を構築する
社内研修を実施した後は、しっかりとしたフォロー体制を構築し、研修の成果を見える化することが重要です。
研修をやりっぱなしでは、研修のための研修で終わり、ほとんど成果が期待できません。
それほど研修後のフォローが重要なのは、研修で得た知識やスキルは、現場で実際に実践してはじめて身につくからです。
社内研修で学んだことをすぐに現場で実践し、研修前と研修後の結果を数値化して、研修自体の改善も行いましょう。
社内研修の効果的な進め方のまとめ
このように、社内研修を内製化するには、社内のリソースをフル活用しながら企業文化として定着させることが大切です。
質の高い研修を実施することで、自社に長く貢献してくれる優秀な社員を育成できるため、しっかりと時間をかけて社内研修の制度を構築しましょう。
もし社内研修でお困りの際は、お気軽にアルマ・クリエイションにご相談ください。企業ごとに最適なソリューションを提供いたします。
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