企業にとって強い組織は欠かせません。強い組織とは、共有された理念や行動規範を持ち、組織の目標に向けて一丸となって動ける組織を指します。そして強い組織を構築するには、指揮系統が統一されていて、分業化されているなど、5つの基本原則があります。

もし自社の組織がうまく機能しているか不安に感じた場合には、組織作りの目的や、原則、条件、施策について学ぶことで改善も可能です。

また、企業にあるさまざまな課題や問題を克服できない、または改善する方法がわからないといった場合も、組織体制が整っていないケースが多くあります。

そこで今回は、組織作りはなぜ必要か、組織づくりの目的や得られる成果、組織づくりに必要な5つの原則を詳しく解説します。企業の経営に関わる方や管理職の方は、ぜひ参考にしてください。

組織作りはなぜ必要か

企業において、組織作りは長期的に安定した成果を出すために必要です。強い組織をつくることで、チームで成長しながら働ける環境を整えることができます。また、マネジメントとは人にかかわるものであり、人が恊働して成果を上げることを可能にするため、組織作りは必要不可欠な要素と言えるでしょう。

企業では、事業を運営する上でさまざまな問題や課題に直面することがありますが、その多くが組織力の弱さが原因となっているものや、強い組織でないが故に解決できないとも考えられます。

組織作りをする上での基本的な原則として、5つの原則が挙げられています。それは、方向性、共感、挑戦、責任、信頼の5つです。（５原則については後で詳しく解説します）

ビジネスにおいては、企業の規模や組織の大きさに関わらず、この5つの原則に従って具体的な手法を用いて強い組織を作り上げることが重要です。また、組織作りにおいては、メンバーの相互理解や信頼関係の構築も大切な要素となります。

組織づくりの目的

企業が組織づくりを強化する目的は、長期的に安定した成果を出し、チームで成長しながら働ける環境を整えることにあります。

具体的には、組織文化を形成し、組織構造を整え、人事制度を整備することによって、会社の目標や方針を決定する経営陣と実際の働き手である従業員の両方の視点から組織を考え、より効率的かつ生産性の高い組織を作り上げることが目的となります。

この目的が達成されることで、企業内の複数の組織が連携しやすくなり、結果として事業の効率化や収益の最大化にも貢献するでしょう。

また、組織づくりの目的としては、いきなり「利益の最大化」を目指すのではなく、あくまでも強い組織の構築を目指すことが大切です。

組織作りで得られる成果

組織作りで得られる成果には、さまざまなものがあります。例えば、組織が強くなることで複数のスタッフが同じ目的へ向かって一致団結できるようになり、仕事の効率が向上し、収益を最大化できる可能性があります。またその他にも、スタッフが協働することで仕事のレベルが向上し、仕事へのモチベーションも向上するでしょう。

強い組織ができることで、業務がブラックボックス化しにくくなるために、大きなミスや納期の遅れなどのリスクも軽減できます。また、組織が成長することで個人の成長が促進されるため、結果として企業内に好循環が生まれ、スタッフの離脱を減らすことにも繋がるでしょう。

このように、組織作りで得られる成果は、企業の安定した運営と業績の向上に欠かせない重要な役割を果たします。

組織づくりに必要な5つの原則

組織づくりに必要な5つの原則を詳しく解説します。組織づくりに必要な5つの原則は、専門化の原則、権限責任一致の原則、統制範囲の原則、一貫性の原則、そして柔軟性の原則です。

1.専門化の原則

専門化の原則とは、組織において仕事を分業し、各スタッフ1人ひとりが特定の業務に専念することで、組織の効率が上がるとする原則です。

これは組織設計の基本的な5つの原則の1つであり、それぞれの個人や部門が特定の業務に特化することで、知識・能力の集中による効率的な業務遂行やノウハウの蓄積を可能にします。

専門化の原則には、メリットとデメリットがあります。

メリットとしては、各部門が特化することで、効率的な業務遂行やノウハウの蓄積が可能になること、作業の標準化や品質の向上が見込めること、責任や役割の明確化がしやすくなることなどが挙げられます。

一方、デメリットとしては、部門間のコミュニケーション不足や情報共有の欠如が生じること、部門内での業務に偏りが生じること、縦割りの組織に陥りやすくなることなどが挙げられるでしょう。

専門化の原則は、組織設計において重要な原則の一つであり、業務の効率化や品質向上を目指す上で検討する必要があります。しかし、その実現には適切なコミュニケーションや情報共有が欠かせないことに留意することが必須です。

2.権限責任一致の原則

権限責任一致の原則とは、組織設計における基本的な考え方の一つで、職務に応じた権限と責任が一致していることが必要とされる原則です。

この原則は、権限と責任のバランスが取れていることで、組織内の効率的な業務遂行や問題解決が促進され、組織全体の信頼性や透明性が高まるという考え方です。

権限責任一致の原則は、組織設計の5原則の1つであり、責任と権限が一致しないと、業務に必要な判断や決定が遅れ、結果的に業務の停滞や問題の発生につながる可能性を説いています。

この原則は、権限を持つ者がその権限に見合った責任を負うことを意味しており、各構成員に与えられる権限は、担当する職務に見合う必要があります。また、この原則は、組織内でのコミュニケーションを円滑にすることにもつながる概念です。

権限責任一致の原則は、組織設計における基本的な原則であり、職務に応じた権限と責任が一致していることが必要です。

3.統制範囲の原則

統制範囲の原則とは、1人の上司が直接管理できる部下の人数には限界があるという原則です。

これは組織設計の5原則の一つであり、別名「スパンオブコントロール」とも呼ばれています。この原則に従うことにより、組織内の階層管理体制の構築が必要となります。

管理者が多くの従業員を担当する場合、一人ひとりの業務を把握できなくなり、トラブルを誘発することになるため、統制範囲を考慮することが重要となります。

4.命令統一性の原則

命令統一性の原則とは、組織内の上下関係において、常に特定の一人から指示・命令を受けるような命令系統を構築することが重要であるという原則です。この原則によって、組織の秩序が維持され、業務効率が向上するという考え方です。

この概念においては、組織のメンバーは常に一人の上司から命令を受けることが必要であり、複数の上司から異なる命令を受けると指揮・命令が矛盾することにより現場に混乱が生じ、業務効率が大きく低下すると考えます。また、命令を下す上司はひとりであることが望ましいとされています。

命令統一性の原則は、組織だけでなく日常生活でも重要な考え方です。複数の指示や情報から正しい判断を下すためには、情報の出典を確認し、正確性を確保することが必要です。

5.権限委譲の原則

権限委譲とは、上司が自身が持つ業務上の権限の一部を部下に分け与えることを指します。権限委譲は、組織の生産性を向上することに役立ち、社員の能力開発にも大きく貢献します。

権限委譲の原則には以下のようなものが挙げられます。

1.適切な仕事を選択すること

権限委譲する仕事は、部下が遂行することができる範囲内である必要があります。

2.適切な人物を選択すること

権限委譲を受ける人物は、適任者であることが求められます。

3.明確な説明を行うこと

権限委譲においては、業務内容や責任範囲などを明確に説明することが大切です。

4.監督とフィードバックを行うこと

権限委譲を受けた部下に対して、上司は適宜監督を行い、フィードバックを提供することが必要です。

権限委譲は、適切に行われることで、部下の自主性を高め、組織全体の生産性を向上させることができます。しかしながら、権限委譲においては、上司と部下との信頼関係が大きく関わってくるため、慎重な選択と説明が必要です。

強い組織の作り方

強い組織の作り方には、以下の5つのポイントに注力することが重要です。

1.目的と目標の設定

強い組織を作るためには、まず明確な目的と目標を設定し、それを達成するための戦略を策定することが重要です。

組織を作る際に目的や目標が明確でなければ、個人それぞれがバラバラな方向へ進み、強い組を構築できません。

まずは組織を構築するメンバー全員が同じ方向へ進むための指針として、目的や目標を明確に設定しましょう。

2.役割と責任の明確化

強い組織を作るためには、各メンバーの役割と責任を明確にし、誰が何を担当するかを明確にする必要があります。

上記の目的と目標が明確になれば、次に各個人が専門的な業務を分担します。そして個々が何をすべきかを明確にして、責任を持った仕事を滞りなく遂行することが重要です。

もしトラブルや業務の遅延があれば、すぐに組織全体でフォローできる体制を整えておくことも大切です。

またその中で、リーダーシップを取れる人材を見極め、育成することも重要となります。強い組織には、信頼される強いリーダーが必要となるため、組織全体で納得のいく人選を心がけましょう。

3.コミュニケーションの促進

強い組織づくりには、組織内の情報を円滑に共有するために、コミュニケーションを促進することが重要です。そこで、コミュニケーションを促進するために、メンバー間の情報共有やフィードバックの機会を作ります。

円滑なコミュニケーションの促進に欠かせないことは、従業員の目線でわかりやすい言葉や使い慣れた用語を使うことです。特に管理職の方が現場でコミュニケーションをとる際は、各スタッフの相談に乗ったり、各メンバーの価値観のすり合わせを行うようにしましょう。

4.チームワークの強化

強い組織には、チームワークの強化も必要です。組織のチームワークを強化するためには、メンバー間の信頼関係を構築し、相互に協力しながら目標に向かって進むことが大切です。

そこで業務プロセスにおけるKPIを設定し、1つのKPIをクリアするごとに目標を達成したことへの評価を行うのも良い方法です。ただし、仕事の内容によっては評価をしにくいケースもあるため、あくまでもチーム単位での評価が基本となります。

5.持続的な改善

強い組織づくりには、持続的な改善の繰り返しが必要です。常に組織の改善を意識し、問題点を洗い出し、改善点を実行することで、組織の成長を促すことができます。

また、組織へのアプローチだけではなく、個人のスキルアップやキャリアアップに繋がるOJTや研修制度の構築も効果的です。

強い組織づくりに役立つフレームワーク

強い組織づくりに役立つフレームワークには、さまざまな考え方や手法がありますが、代表的なものを以下に紹介します。

レイヤード・アーキテクチャ

レイヤード・アーキテクチャは、組織の階層ごとの構造を意識します。

組織のビジョンや目標を基に、複数の階層（レイヤー）に分けて組織を構成（アーキテクチャ）する考え方です。

各レイヤーには、役割や責任、コミュニケーションの方法などが定義されます。

OKR（Objectives and Key Results）

OKRとは、組織のビジョンや目標を定め、それを達成するためのキーリザルトを設定する手法です。目標達成の度合いを定量的に評価することができ、組織の成果を可視化することができます。

ベンチマーキング

ベンチマーキングとは、他の組織や業界と比較して、自組織の強みや改善点を把握する手法です。自らの組織が目指すべき方向性を明確にし、戦略的な改善を行うことができます。

ランチェスター戦略

ランチェスター戦略とは、組織のリソースを最適に配分することで、競争優位性を獲得する戦略です。組織内の資源の有効活用や、外部リソースの活用による効率化を図ることができます。

デザイン思考

デザイン思考は、人間中心のアプローチを取り入れ、ユーザーのニーズや要望を理解し、そのニーズに合わせた製品やサービスを開発する手法です。

組織内でのコラボレーションやアイデア出しのプロセスを改善することができます。

上記はあくまでも組織づくりのフレームワークの一例です。組織づくりのフレームワークにはさまざまなものがあります。

そこで、組織のニーズや課題に応じて最適なフレームワークを選択し、適切に導入していくことが重要です。

組織づくりのまとめ

このように、企業で強い組織を構築することは、企業の目的を達成し、企業を存続させることにも影響します。強い組織を構築できる企業には、どれだけ優秀な社員が単独で頑張っても及ばない、強固なチームワークで困難を乗り越える力があります。

もし組織づくりに関する質問や疑問があれば、いつでもアルマ・クリエイションにご相談ください。それぞれの企業ごとに最適なソリューションをご提供いたします。

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